料金についてPrice

お支払いについて

  • お支払いは、口座振替、またはクレジットーカードでの一括払いになります。
  • 治療期間を通して都度払いをご希望の方→24回~84回払いのデンタルローンがおすすめです。手数料は回数によって異なりますため、詳しくは初診相談にてお問い合わせください。
  • お引越しや転勤の可能性がある方→すでにお支払いいただいた治療費から、治療のstageに応じて返金をさせていただきます。年に何回か、または半年に一回など通院が可能であれば治療の継続をしていただけます。
  • 矯正治療は保険適応外となる自費診療です。
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ヘアサロンなどと比較してもお手軽に!
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※マウスピース型装置による矯正120万円、アプラスデンタルローン84回払い、頭金30%をお支払いの場合の目安です。

※「月々のお支払いはいくらか?」ご希望の方にはカウンセリングの際、治療費のお見積りをお渡しいたします。お気軽にお申し付けください。

初診→治療費お支払い開始
までの流れ

来院初日

初診相談 3,500円+税

これからマウスピース型装置による矯正をはじめるにあたり、患者様のご要望や、どのような治療が必要かをヒアリングします。
3Dスキャナーによる画像診断も行います。

1か月以内

精密検査 20,000円+税
医師による診断・コンサルテーション(2週間後) 30,000円+税
唾液検査、虫歯チェック、口腔内写真撮影、顔写真撮影、頭部エックス線検査(正貌・側貌)、CTスキャン、3Dスキャナーによる画像診断をいたします。

2週間後(お支払い開始)

いよいよ矯正治療の開始となります。治療費につきましては下記をご覧下さい。

治療費について

治療費は初診料+精密検査料+治療費に加え、来院ごとの費用がが都度かかります。

矯正治療費は医療費控除の対象です。

医療費控除が適用されると、例えば矯正治療に120万かかったとすると6-18万円程度がもどってくることになります。
>医療費控除の説明に関してはこちらをご覧ください。

治療期間と通院回数について

  治療期間 通院回数
子供のⅠ期治療 1~1年6ヶ月 12~18回
子供のⅡ期治療 1年6ヶ月〜2年 10~18回
大人の部分治療 6ヶ月〜1年 6~12回
大人の全体治療 1年6ヶ月〜3年 10~24回

※上記の治療期間や通院回数は一般的なものであり、治療の難易度や患者様の歯の動きによっては治療開始前の予想治療期間が延長することや通院回数が増えることもございます。


全体の矯正(99万〜+税)

笑ったときに目立ちにくい、透明な装置で治療を行います。
矯正治療には、一人一人の歯並びの形や、矯正に対するお悩みやご希望にあわせて様々な装置や、治療の方法を提供しております。
表側の矯正(全体)
マウスピース型矯正
99万〜+税

月々 46,200~55,500円
/24回払い

マウスピース型矯正は、透明なマウスピース型の装置を用いて治療を行います。


子供の矯正(99万〜+税)

小児矯正治療は、一期治療と二期治療をセットで行います。一期治療のみでは治療が完了しませんので、予めご確認くださいませ。

成長期のお子様には治療に適した時期があります。年齢や学年では判断できません。
永久歯の生え変わりのスピードやあごの大きさを見て決めていきます。
乳歯と永久歯が混在する時期に、今後起こりうる問題を早期に発見・治療を行います。
*永久歯が正しくかみ合うように顎の成長コントロールを行います。子供の治療を行ったからと言って大人の治療が必要なくなることはありません。

永久歯の歯並びまで治療保証

当院では綺麗な歯並びを保てるよう治療保証が付いています。
治療終了後も永久歯への生え変わりや歯並びの後戻りなどによる再治療は追加費用なく責任を持って行います。
マウスピースによる咬合誘導 99万〜

月々 20,800~23,100円
/24回払い

[小児矯正Ⅰ期治療]治療の期間:1年半~

6才以降で永久歯が正しく咬み合うようにあごの成長促進、および抑制のコントロールを行います。
おもに小学校低学年の子供に適応され、永久歯での矯正治療をより簡単にすることができる予防的矯正治療です。
☆負担の少ない透明なマウスピース型装置を導入しています。

[小児矯正Ⅱ期治療]治療の期間:2年~

Ⅰ期治療終了後、永久歯の整列を行う矯正治療です。
Ⅰ期治療の治療効果を利用することができます。


部分的な矯正(35万~+税)

*部分に限局した治療のため、かみ合わせの改善は対象外となります。

矯正治療費は医療費控除の
対象です。

医療費控除とは、皆様やその家族の分を含めて1年間に自己負担した医療費が一定額を超えるとき、確定申告の際に医療費の一部を税金から控除する制度のことです。
前年の1月~12月までに支払った医療費が10万円(または年間所得の5%の少ないほう)を超えるとき、上限200万円までがあなたの課税所得額から控除され、税金が確定精算されます。

申告の手続き

確定申告の時期は毎年2月16日から3月15日までの1ヶ月間ですが、サラリーマンなどの給与所得者による医療費控除等の還付申告については、税金を納めた翌年の1月1日から5年間いつでも申告出来ます。
申告には領収書が必要です。病院に限らず控除対象となる諸費用の領収書は必ず保管しておいてください。そのほか給与の源泉徴収票、印鑑を持参します。なお詳しくはお近くの税務署へお問い合わせください。

控除対象として認められる主な費用

次のような治療に要する費用のうち、健康保険から法定給付・付加給付として支給された給付金や、生命保険会社等から支払いを受けた医療費を補填する保険金などを除く自己負担額に限られます。

  • 医師、歯科医師に支払った治療費
  • 治療のための医薬品の購入費(大衆薬購入も含む)
  • 通院費用、往診費用(月日、経路等を記録したメモが必要)
  • 入院時の食事療養、生活療養にかかる費用負担
  • 歯科の保険外費用
  • 妊娠時から産後までの診察と出産費用
  • あんま、指圧、はり、きゅうの施術費用
  • 義手、義足、松葉杖、などの購入費
  • 特別養護老人ホームで受けた介護費、食費、居住費の自己負担分の半額
  • ケアプランに基づく在宅介護サービスを医療系サービスと併せて受ける場合の介護費自己負担分

控除対象として認められない
主な費用

  • 健康診断、人間ドックの費用
  • ビタミン剤、消化剤、体力増強剤など、治療のためでない医薬品の購入費

※その他の詳細については最寄の税務署までお問い合わせください。

返還金額の早見表

所得(所得金額-控除額) 年間医療費(30万) 年間医療費(50万) 年間医療費(100万)
300万円 20,000円 40,000円 90,000円
500万円 40,000円 80,000円 180,000円
800万円 46,000円 92,000円 207,000円

医療費控除について詳しく知りたい人は国税庁のページをご覧ください。→ http://www.nta.go.jp/

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